ますます高齢化は進行しており、様々な疾病を抱えながら働く社員は増えてきています。今後もその傾向は続くと思われます。
それに伴い、会社として治療と仕事の両立への対応は必須となりつつあります。
例えば、社員から「がんと診断された」との相談を受けたとします。
おそらく本人は、相当落ち込んでいるはずですし、パニックになっているかもしれません。
すぐに退職を選択されるケースもあります。
人事担当者として、どう対応すべきでしょうか。
いきなり相談されても、なかなか悩ましいですよね…
個々の事案によりますが、私はなるべく治療をしながら仕事も続けることができないかを検討すべきと考えています。
昨今は例えがんであっても医療技術が高まっていること、治療・生活をする上でお金がかかることが主な理由です。
もっと言うと会社を辞めることはいつでもできるのです。仕事を続けられないとの結論が出たら、その時に辞める決断をすればいいだけです。
本人の不安・悩みは【治療・お金・仕事・人間関係】になると思われます。
それらを解決して治療と仕事の両立を支援するには、本人はもちろん、人事・産業医・主治医の連携が必要になります。
では、どうするか？
必要ではあるものの、実際に4者が一堂に会して協議をする場を設けるのは、現実的になかなか厳しいと感じています。
そうなると、人事が中心となって本人・産業医・主治医の考えや意見を確認し、共有（集約）することになると思います。
それをベースに「治療・職場復帰のプラン」を作成するのです。
人事面としては、社内規定（休職制度、リハビリ勤務、時短勤務、時間単位有休）、職場のフォロー体制、社会保険（傷病手当金、高額療養費）が主な内容になります。
プラン作成は大変だと思いますが、治療に入る前に本人に提示できれば、少なからず不安を解消でき、職場復帰への希望を持ってもらえると思います。
いや、そう信じたいですよね。
