社員がメンタル不調で休職するケースは突然やってきます。
基本的に事前の相談は無く、不調を訴えてきたときは、すでに限界を超えていることがほとんどだからです。
人事担当者としては、「すぐに休職をして、心身ともに休めてもらう」としか選択肢がありません。
今回は、休職前の面談について、ポイントをまとめておきます。
■診断書
診断書の提出は必須となります。提出さえあれば、すぐにでも休職に入ってほしいところです。
診断書には「1か月間の自宅療養を要する」と書いてもらうのが良いと思います。
会社が休職の可否を判断する材料になりますし、『自宅療養＝労務不能』であり、傷病手当金の受給を確実にする意味合いもあります。
■引き継ぎ
最低限の引き継ぎだけやってもらえればOKです。半日～1日が目安になると思われます。
本人としては「このまま休んでしまって大丈夫だろうか」と不安を感じるかもしれませんが、その状態で無理やり数日間頑張っても意味がありません。
「どうしても本人しか分らない事がある場合は連絡をさせてもらう」ことに了承してもらえば、ほぼほぼ問題無いと思います。
■休職期間
とりあえず1か月間で良いと思います。絶不調に見えても、最初から3か月や6か月といった対応は現実的ではありません。
ただ、メンタル不調の場合は1か月で復帰できないケースのほうが多いので、1か月ずつ延長していくようにします。
そのため、休職前の面談では会社も社員も復帰の時期を考える必要はありません。
とにかく、『まずは休む（休ませる）』ことが重要です。
